【2026年版】Stripeの代替サービス4選比較｜乗り換え先を選ぶ3つのポイントと料金

「Stripeから乗り換えたいが、どのサービスを選べばいいかわからない」という事業者向けに、Stripeの代替候補となる決済代行サービスを比較しました。Stripeは世界各国に対応するグローバル仕様の決済プラットフォーム（決済機能を自社サービスに組み込むための接続窓口）ですが、日本国内向けのビジネスに絞るなら、手数料やサポート面で他の選択肢の方が合うケースもあります。

本記事では代替先を選ぶときに確認すべきポイント、Stripeと主要な代替候補の料金比較、PAY.JPが向いているケースまでを解説します。

Stripeの代替を探す理由と選び方の3つのポイント

Stripeは多機能で海外展開にも強い決済プラットフォームですが、日本国内向けのビジネスでは「グローバル向けの機能が過剰」「手数料や審査基準が事業内容に合わない」と感じて、他の決済代行サービスへの乗り換えを検討するケースがあります。Stripeの基本的な仕組みはStripeとは？決済プラットフォームの仕組み・機能・手数料で解説しています。

代替サービスを選ぶ際は、主に次の3点を確認すると比較しやすくなります。

1. 手数料体系：決済件数・金額に応じて料率を選べる「プラン制」か、売上にかかわらず同じ料率がかかる「一律」か
2. 対応通貨・海外カード対応：お客様に請求できる通貨が日本円のみか多通貨か、海外で発行されたカードでの支払いを受けられるか
3. サポート・審査のしやすさ：申し込みから審査、問い合わせまで日本語で完結するか

Stripeの現在の手数料を詳しく知りたい場合はStripe手数料まとめ【2026年最新】、PAY.JPとの一対一の詳細比較はStripe と PAY.JP を徹底比較も参考にしてください。

Stripe代替サービス比較表

「手数料体系」の見方：「3プラン制」は契約時にプランを選ぶ料金体系です。PAY.JPは選んだプラン内で料率が固定されますが、Epsilonは選んだプラン内でも月間の実売上高に応じて料率がさらに自動で変動する2段階の仕組みになっています。

PAY.JPには上記3プランに加え、旅行業・NPO法人向けなどの特別プランも用意されています（詳細はpay.jp/plan）。

「対応通貨」の見方：お客様への請求に使える通貨を指します。「日本円のみ」のサービスでも、海外で発行されたクレジットカードでの支払い自体は可能です（為替換算はカード発行会社側のレートで行われます）。

たとえば、海外在住の旅行者が日本の旅館を予約し、自国発行のVisa/Mastercard等のカードで支払う場合、決済自体は日本円で処理されるため利用できます（カード会社側のレートでその旅行者の自国通貨に変換されます）。

PAY.JPの海外発行カード対応については海外発行のクレジットカードは利用可能ですか？で確認できます。

KOMOJU・Square・Epsilonの特徴

PAY.JP以外の主な代替候補3社について、それぞれの特徴を紹介します。

KOMOJU

KOMOJUは、クレジットカードのほか、QRコード決済・コンビニ決済・海外の決済方法など65以上の決済方法をまとめて導入できる点が特徴です。カード決済手数料は決済件数・金額にかかわらず3.25%の一律料金で、初期費用・月額費用はかかりません。多様な決済方法を一括で用意したい事業者に向いています。

Square

Squareは、実店舗のレジ等で使う対面決済と、ネットショップ・決済リンク等のオンライン決済を1つのアカウントで統一できる点が特徴です。オンライン決済のカード手数料は3.6%の一律料金で、初期費用・月額費用はかかりません。対面・オンライン両方の決済を1つのサービスにまとめたい事業者に向いています。

Epsilon

Epsilonは、月額費用の異なる3プラン（ビギナー・スタンダード・プレミアム）から選んだ上で、選んだプラン内でもその月の売上高に応じて自動で最適な料率が適用される仕組みが特徴です（売上が多い月ほど有利な料率になります）。オプションで21通貨に対応した多通貨決済も利用できます。月商の増加に応じて手数料を抑えつつ、越境ECなど多通貨決済も見据えたい事業者に向いています。

PAY.JPの特徴・料金・向いているケース

PAY.JPは3つの料金プランから事業規模に応じて選べる、日本国内特化の決済代行サービスです。決済手段はクレジットカードだけでなく、Apple Pay・PayPayにも対応しています（詳細はPAY.JPの料金プランを参照）。

月商が伸びるほど月額固定費を払ってでも料率を下げた方が総コストを抑えやすい料金体系です。詳しい料率の内訳はPAY.JPの料金プラン・各種手数料についてで確認できます。

PAY.JPが向いているのは、次のようなケースです。

• 日本国内向けのECサイト・SaaS・アプリを運営しており、海外通貨での請求への対応が不要
• 月商が数百万円規模まで伸びており、決済コストを抑えたい
• 申し込み・審査・サポートまで、すべて日本語で完結させたい（申し込み・審査についてのヘルプを参照）
• PAY.JP APIを使ってシンプルに決済機能を実装したい

一方で、多通貨での請求や海外顧客向けの決済、Stripe Connect相当の複雑な分配決済など、グローバル仕様の機能が必須の場合はStripeの継続利用や他の選択肢の方が合うこともあります。

KOMOJU・Squareと比べると、両社は決済件数・金額にかかわらず手数料が一律（KOMOJU3.25%、Square3.6%）であるのに対し、PAY.JPは月商が増えるほど料率が下がる3プラン制のため、月商400万円を超えるあたりからPAY.JPの方が手数料負担を抑えやすくなります。

またKOMOJUの強みは65以上の決済方法を幅広く扱える点、Squareの強みは対面・オンライン決済を統一できる点にあり、それぞれ注力している決済領域が異なります。クレジットカード決済を中心にオンラインで完結するECサイト・SaaS・アプリを運営していて、シンプルなAPIで実装したい場合はPAY.JPが選択肢になりやすい構成です。

ユースケース別のおすすめ

• 国内向けECサイト・単発課金中心：手数料の段階制が効きやすいPAY.JP、または一律料率で始めやすいKOMOJU・Squareが候補になります
• サブスクリプション・継続課金が中心：決済代行サービスによっては、継続課金の機能に月額利用料等の追加費用がかかる場合があります。PAY.JPは定期課金APIを基本の料金プランに含まれる形で利用できます。継続課金の仕組み自体はサブスクとは？も参考にしてください
• 多様な決済方法（QRコード決済・海外カード等）を一括で導入したい：対応決済方法が65以上とされるKOMOJUが候補になりやすい傾向があります
• 対面決済（店舗）も含めて統一したい：対面・オンライン両方のプランがあるSquareが候補になります

自社の決済件数・単価・業種によって最適な選択肢は変わるため、比較表の料率を自社の取引データに当てはめて試算することをおすすめします。

Stripeから乗り換える際に確認すべきこと

1. 現在の実装内容の棚卸し：Checkout・Billing・Connectなど、Stripeのどの機能を使っているかを確認する
2. 乗り換え先の審査基準の確認：各社とも本番利用には審査があるため、事前に必要書類・審査期間を確認する（PAY.JPの場合は申し込み・利用・審査についてのヘルプを参照）
3. テスト環境での実装確認：本番切り替え前に、乗り換え先のテスト環境で決済フローを検証する
4. 継続課金・Webhook（決済結果などの通知を自動でシステムに知らせる仕組み）の移行：定期課金を利用している場合は、顧客データや課金スケジュールの移行方法を確認する
5. 段階的な切り替え：既存の実装が複雑な場合は、一度に切り替えず段階的に移行する

PAY.JPへの乗り換えを具体的に検討する場合の手順は、Stripe と PAY.JP を徹底比較の乗り換えの流れも合わせて確認してください。

まとめ

• Stripeの代替を選ぶときは「手数料体系（一律かプラン制か）」「対応通貨・海外カード対応」「サポート・審査のしやすさ」の3点で比較すると判断しやすい
• PAY.JP・KOMOJU・Square・Epsilonはいずれも日本国内向けのサービスだが、手数料体系や注力している決済領域に違いがある
• KOMOJU・Squareの一律料金に対し、PAY.JPは月商が伸びるほど料率が下がる3プラン制で、事業拡大に伴って手数料負担を抑えやすい
• 日本国内向けのビジネスで、決済コストとサポートのしやすさを重視するなら、PAY.JPが有力な選択肢になる

日本国内向けのサービスを運営していて、段階的に手数料を抑えられる決済代行サービスを探しているなら、PAY.JPの無料申し込みからまずは料金プランを確認してみてください。