Stripeとは?決済プラットフォームの仕組み・機能・手数料をわかりやすく解説

2026.06.26

Stripeとは、アメリカ発のオンライン決済プラットフォームです。クレジットカード決済・サブスクリプション課金・プラットフォーム分配決済まで幅広い課金ニーズに対応しており、世界中のスタートアップから大手企業まで数百万社以上が利用しています。この記事では、Stripeが何のサービスなのか・何がすごいのか・手数料はいくらか・どう始めるかを、初めて知る方にもわかりやすく解説します。

この記事でわかること

  • Stripeの特徴と「何がすごいか」
  • Stripeの手数料体系と導入前に確認したいこと
  • Stripeの始め方と、PAY.JPと比較する際のポイント

Stripeとは?

Stripeは2010年にアメリカで設立されたオンライン決済プラットフォームです。日本でもサービスを提供しており、135種類以上の通貨での決済に対応しています。

一般的な決済代行サービスが「申込 → 書類審査 → 端末設置」というフローを必要とするのに対し、Stripeはアカウント作成後すぐにテスト決済を試せるAPIファーストの設計が特徴です。ECサイト・SaaS・マーケットプレイスなど、オンラインビジネスのあらゆる課金ニーズに対応しています。

Stripeの何がすごい?主な特徴とメリット

Stripeが選ばれる6つの理由

① 初期費用・月額固定費ゼロ

アカウント作成は無料で、月額料金もかかりません。決済が成立したときだけ手数料が発生するため、売上が少ない時期もコスト負担がありません。

② 多様な決済手段を一元管理

クレジットカード・銀行振込・コンビニ払いに加え、Apple Pay・Google Pay・PayPayなどのウォレット決済にも対応。国内・海外の決済手段をひとつのプラットフォームで管理できます。

③ ノーコードでも導入できる

Stripe CheckoutやStripe Payment Linksを使えば、コードを書かずにURLを発行するだけで決済ページが完成します。エンジニアがいない個人事業主・スタートアップでも即日マネタイズが可能です。

④ サブスクリプション・定期課金に強い

Stripe Billingを使えば、月額・年額・日割りのプラン設定やトライアル期間の管理がAPIで完結します。SaaS・会員制サービス・オンラインサロンとの相性が良いです。PAY.JPでも定期課金API(Subscription)で同等の機能を日本語で提供しています。

⑤ プラットフォーム型の分配決済(Stripe Connect)

Stripe Connectを使えば、マーケットプレイスやシェアリングサービスで売上を複数アカウントに自動分配できます。CtoC・BtoCプラットフォームの構築に適しています。

⑥ 開発者向けAPIが充実

REST APIで設計されており、Python・Node.js・Ruby・PHP・Java など主要言語のSDKが整備されています。公式ドキュメントが充実しているため、バックエンドへの組み込みがスムーズです。PAY.JPも同様に日本語APIリファレンスを整備しています。

主要プロダクト一覧

プロダクト

概要

Stripe Checkout

ホスト型の決済ページ。数行のコードで安全なカード入力フォームを設置できる

Stripe Billing

サブスクリプション・定期課金の管理。プラン・トライアル・日割りに対応

Stripe Connect

プラットフォーム向けの分配決済。売上を複数アカウントに分配できる

Stripe Radar

機械学習ベースの不正検知。独自ルールのカスタマイズも可能

Stripe Tax

各国の消費税・売上税を自動計算し申告補助まで対応

Stripe Payment Links

コード不要でURLを発行するだけで決済ページが完成

Stripeの手数料はいくら?

Stripeは初期費用・月額固定費ゼロの従量課金モデルです。

決済種別

手数料

国内クレジットカード

3.6%

銀行振込

1.5%

コンビニ払い

3.6%(最低 ¥120)

外貨(通貨換算あり)

基本手数料 + 2%

※2026年11月時点のStripe公式料金ページより。

日本の事業者がStripeに支払う手数料には、消費税が標準税率で上乗せされます(Visa・Mastercardの決済手数料は2026年4月1日から課税対象)。

コスト試算で見落としやすい点

  • 返金時の手数料: 返金しても決済手数料は戻りません
  • チャージバック手数料: 申し立て1件あたり¥1,500が別途請求されます
  • Stripe Billing等の追加プロダクト: 一部プロダクトは基本手数料に追加料率がかかります

Stripeを導入する前に確認したいこと

導入前に知っておきたい4つの注意点

利用できる業種を事前に確認する

Stripeには、利用規約で禁止・制限されている業種があります。アカウントの有効化後に事業内容の審査が行われる場合もあるため、自社の事業がStripeの禁止・制限業種に当たらないか、導入前に確認しておきましょう。

開発で使うドキュメントの言語

Stripeは日本語のガイドを提供しています。一方、全項目の仕様をまとめたAPIリファレンス(docs.stripe.com/api)は英語のみのため、開発時には英語の資料を参照する場面があります。

Stripeの始め方

Stripeの導入は以下のステップで進めます。

  1. アカウント作成: stripe.comでメールアドレスを登録して無料でアカウント作成
  2. 本番利用の申請: 事業内容・法人情報(または個人情報)・銀行口座を登録してアカウントを有効化
  3. APIキーの取得: ダッシュボードから公開鍵(Publishable Key)・秘密鍵(Secret Key)を取得
  4. テスト決済: テスト用カード番号(例: 4242 4242 4242 4242)で動作確認
  5. 本番切り替え: 本番キーに切り替えてリリース

ノーコードで始める場合は、ダッシュボードからStripe Payment Linksを作成するだけでURLが発行でき、当日中に決済受付が開始できます。

Stripeが向いているビジネス・向いていないビジネス

向いているビジネス

  • 海外向け・越境EC(135通貨対応の強みを活かせる)
  • グローバル展開を前提にしたSaaS
  • マーケットプレイス・プラットフォーム(Stripe Connectによる分配決済)
  • ノーコードで素早くマネタイズしたい個人・スタートアップ

向いていないビジネス

  • 日本円決済のみで、海外展開の予定がない事業者
  • 導入から開発までを日本語の資料で進めたい事業者

StripeとPAY.JPを比較する

PAY.JPは日本市場向けに設計された国産の決済APIです。Stripeと同様に、カードのトークン化・支払いAPI(Charge)・定期課金API(Subscription)をREST APIで提供しており、APIリファレンスと実装例も日本語で整備されています。PAY.JPの導入を検討されている方向けのヘルプも充実しています。

比較項目

Stripe

PAY.JP

運営元

Stripe, Inc.(米国)/ ストライプジャパン株式会社

PAY株式会社(日本)

対応通貨

135種類以上

日本円(JPY)特化

クレジットカード手数料

3.6%

スタンダード3.3%(月額0円)
ビジネス2.78%(月額20,000円)
エンタープライズ Visa・Mastercard 2.59%(月額50,000円)

サポート言語

日本語・英語

日本語

ドキュメント

日英両対応(英語が充実)

日本語ドキュメント完備

主な用途

グローバルSaaS・越境EC・プラットフォーム

国内Webサービス・SaaS・スタートアップ

※2026年11月時点の各社公式ページより。

日本円での決済が中心で、日本語のドキュメント・サポートで導入したい事業者は、PAY.JPもあわせて比較してみてください。

PAY.JPの料金・機能を確認する

まとめ

  • Stripeは135種類以上の通貨に対応するAPIファーストの決済プラットフォームで、初期費用・月額費用なしで始められる
  • 国内カード手数料は3.6%。返金しても決済手数料は戻らず、オプション機能やチャージバックには別途費用がかかる
  • 日本円決済が中心なら、日本語のドキュメント・サポートで導入できるPAY.JPも選択肢の一つ

執筆者

PAY.JP編集部

PAY.JPを運営するPAY株式会社の編集部。決済・Fintech・SaaSビジネスに関する情報を、事業者・開発者向けにわかりやすく発信しています。