【2026年版】StripeとPAY.JPを徹底比較｜手数料・サポート・乗り換えのポイントを解説

2026.09.03

Stripe と PAY.JP を比較検討中の方向けに、両者の決済手数料・サポート体制・審査フローの違いを整理しました。Stripeはグローバル対応に強い従量課金型の決済プラットフォーム、PAY.JPは日本国内特化で段階制プランを選べる決済APIサービスという棲み分けがあります。

本記事では料金・機能・サポートを軸にした比較表と、事業規模やビジネスモデル別にどちらが向いているかの判断基準、StripeからPAY.JPへ乗り換える場合の流れまでを解説します。

この記事でわかること

  • Stripe と PAY.JP の手数料・サポート・審査フローの違いを一覧比較
  • 事業規模・ビジネスモデル別にどちらが向いているかの判断基準
  • StripeからPAY.JPへ乗り換える場合の具体的な流れ

Stripe と PAY.JP は何が違う？比較の3つの軸

StripeとPAY.JPは、どちらもクレジットカード決済をWebサイトやアプリに組み込むための決済API（決済機能を自社サービスに組み込むための接続窓口）を提供する決済代行サービスです。

Stripeの仕組み自体についてはStripeとは？決済プラットフォームの仕組み・機能・手数料で詳しく解説しています。両社の違いは大きく3つの軸で整理できます。

  1. 手数料体系：Stripeは月商規模に関わらず一律料率の従量課金制、PAY.JPは事業者自身が申請することで月商規模に応じた料率を選べる段階制プラン
  2. 利用できる事業者の条件：Stripeは登記国がStripe対応国であれば日本国内に拠点がなくても利用可能、PAY.JPは国内法人・国内居住者限定（海外企業が使う場合は国内支店が必要）
  3. サポート言語：Stripeは技術ドキュメントが英語ベース（一部日本語対応あり）、PAY.JPは申し込みからサポートまで全て日本語

海外に拠点を置いたまま日本の顧客向け決済を始めたい、または越境ECを視野に入れているならStripe、日本国内向けのサービスでコストとサポートのしやすさを重視するならPAY.JPが候補になりやすい、という傾向があります。

Stripe と PAY.JP 比較表

項目

PAY.JP

Stripe

初期費用

無料

無料

月額費用

0円〜50,000円（3プラン制）

無料

カード決済手数料

3.3%（月額0円）〜2.59%（月額50,000円）

3.6%

利用できる事業者の条件

国内法人・国内居住者限定

登記国がStripe対応国であれば利用可（日本拠点不要）

日本語サポート

申し込み〜サポートまで完全日本語

技術ドキュメントは英語ベース（一部日本語対応あり）

定期課金機能

プラン内の手数料に含まれる（定期課金API）

カード決済手数料3.6%にBilling利用で+0.7%（合計4.3%、Stripe Billing）

Webhook・API

PAY.JP API

Stripe API

手数料の違い ── プラン制のPAY.JPと従量課金のStripe

PAY.JPは月商規模に応じた3プラン制

PAY.JPは3つの料金プランから事業規模に応じて選べます。

プラン

月額費用

決済手数料

対象目安

スタンダード

0円

3.3%

月商400万円未満

ビジネス

20,000円

2.78%

月商400万円〜2,000万円未満

エンタープライズ

50,000円

2.59%（Visa/Mastercard）・2.7%（その他ブランド）

月商2,000万円以上

※上記3プランに加え、NPO法人向け・旅行業登録事業者向けなど特別プランも用意されています（詳細はPAY.JPの料金プランを参照）。

プランは自動的に切り替わるものではなく、事業者自身がPAY.JPに申請してアップグレードする仕組みです。月商が伸びるほど月額固定費を払ってでも料率を下げた方が総コストが下がるため、目安の月商を超えたタイミングで申請を検討するとよいでしょう。

詳しい料率の内訳はPAY.JPの料金プラン・各種手数料についてで確認できます。

Stripeは規模に関わらず一律料率

Stripeは初期費用・月額費用ともに無料で、カード決済は規模を問わず一律3.6%です（コンビニ決済3.6%・銀行振込1.5%・PayPay3.98%）。月商が小さいうちはPAY.JPのスタンダードプランとの差は僅かですが、月商が数百万円を超えるとPAY.JPの段階制プランの方が手数料負担を抑えやすくなります。

決済方法別の詳しい料率はStripe手数料まとめ【2026年最新】で解説しています。

コストシミュレーション（月商500万円のカード決済の場合）

サービス

月間手数料（概算）

Stripe（3.6%一律）

約180,000円

PAY.JP ビジネスプラン（月額20,000円・2.78%）

約159,000円（月額費用込み）

このケースでは月あたり2万円以上の差になり、年間では20万円を超える差になります。実際の負担額は決済件数や単価によって変わるため、自社の取引データで試算することをおすすめします。

サポート・審査・日本語対応の違い

Stripeは技術ドキュメント・サポート窓口が英語をベースに設計されており、実装時にエラーコードや仕様を英語で確認する場面があります。日本語のヘルプページや一部日本語化されたドキュメントも用意されていますが、技術的な詳細は英語ドキュメントを参照するケースが少なくありません。

PAY.JPは申し込み・審査・サポート対応の全てが日本語で完結する点が特徴です。導入時の疑問点はPAY.JP導入ガイドで確認でき、申し込みから本番利用までの流れは申し込み・利用・審査についてのヘルプにまとまっています。海外とのやり取りに不慣れな担当者でも導入・運用しやすい点は、国内向けサービスを展開する事業者にとって実務上のメリットになります。

どちらを選ぶべき？事業規模・目的別の判断基準

Stripeが向いているケース

  • 海外顧客への販売や多通貨決済など、グローバル展開を予定している
  • Stripe ConnectやStripe Radarなど、Stripe独自の高度な機能を活用したい
  • 開発チームが英語ドキュメントでの実装に慣れている

PAY.JPが向いているケース

  • 日本国内向けのECサイト・SaaS・アプリのみを運営している
  • 月商が数百万円規模まで伸びており、決済コストを段階的に抑えたい
  • 申し込みからサポートまで、すべて日本語で完結させたい
  • API連携をシンプルに済ませたい（PAY.JP APIの実装方法を参照）

すでにStripeを導入済みで、国内特化への切り替えやコスト見直しを検討している場合は、次で解説する乗り換えの流れを参考にしてください。

StripeからPAY.JPへ乗り換える場合の流れ

  1. PAY.JPへの申し込み：PAY.JP公式サイトから申し込みフォームを送信
  2. 審査：本番利用申請後、審査についてのヘルプに沿って必要書類を提出
  3. テスト環境での実装確認：PAY.JP APIを使い、既存の決済フローをテスト環境で移行
  4. 定期課金・Webhookの移行：継続課金がある場合は定期課金APIへのデータ移行方法を確認
  5. 本番切り替え：テストが完了次第、決済導線をPAY.JPへ切り替え

移行作業のボリュームはStripeでの実装内容によって変わるため、既存のAPI連携が複雑な場合は段階的な移行スケジュールを組むことをおすすめします。

まとめ

  • Stripeは登記国がStripe対応国であれば日本拠点なしで使える従量課金制（3.6%一律）、PAY.JPは国内法人・国内居住者限定で月商規模に応じた3プラン制（スタンダード：月額0円・3.3%〜エンタープライズ：月額50,000円・2.59%）
  • 月商が伸びた場合、事業者自身がPAY.JPに申請してプランをアップグレードすれば手数料負担を抑えやすい
  • サポート・審査・ドキュメントが全て日本語で完結する点はPAY.JPの強み
  • 日本国内向けのサービスで、海外に拠点を置く予定がないなら、PAY.JPが有力な選択肢になる

日本国内向けのサービスを運営していて、決済コストとサポートのしやすさを重視するなら、PAY.JPの無料申し込みからまずは資料や料金プランを確認してみてください。

執筆者

PAY.JP編集部

PAY.JPを運営するPAY株式会社の編集部。決済・Fintech・SaaSビジネスに関する情報を、事業者・開発者向けにわかりやすく発信しています。