Stripe決済とは？仕組み・使える決済方法・導入手順をわかりやすく解説

Stripe決済は、世界中の事業者が利用するオンライン決済インフラです。この記事では、ストライプ決済の仕組みと特徴、使える決済方法の種類、導入手順、手数料の考え方までを事業者目線で解説します。あわせて、日本国内での運用に強い決済サービスとしてPAY.JPとの違いも紹介するので、自社に合った決済基盤を選ぶ判断材料にしてください。

Stripe決済とは？世界標準のオンライン決済インフラ

Stripe決済とは、米国発の決済プラットフォームStripeが提供するオンライン決済サービスの総称です。2010年にサンフランシスコで創業され、日本では2016年10月に正式サービスを開始しました。ECサイト・サブスクリプションサービス・マーケットプレイスなど、オンラインで代金を受け取るあらゆるビジネスの決済基盤として利用されています。

Stripeの最大の特徴は「開発者ファースト」の設計思想です。APIを通じて決済機能を自社サイトやアプリに柔軟に組み込めるため、スタートアップから大手企業まで幅広く採用されています。日本国内でもANA、日本経済新聞などの導入事例があります。

経済産業省「令和5年度 電子商取引に関する市場調査」（2024年9月公表）によると、2023年の国内BtoC-EC市場規模は24.8兆円（前年比9.23%増）に達しており、オンライン決済インフラの重要性は年々高まっています。

Stripeの日本での使い方や審査・本人確認の詳細はStripe（ストライプ）日本対応ガイド、サービス全体の概要はStripeとは？決済プラットフォームの仕組み・機能・手数料でも詳しく解説しています。

Stripeで決済が処理される仕組み｜カード情報はどう扱われるのか

Stripeの決済処理を理解するうえで重要なのが、トークン化（Tokenization）という技術です。トークン化とは、カード番号を安全な文字列（トークン）に変換する処理のことです。

決済処理の基本フロー

Stripeでの決済は、おおまかに次の流れで処理されます。

1. 購入者がブラウザ上の決済フォームに入力したカード情報は、事業者のサーバーを経由せず直接Stripeへ送信される
2. Stripeがこのカード情報をトークン化し、生成されたトークンを購入者のブラウザに返却する
3. 購入者のブラウザから、生のカード番号を含まないトークンだけが事業者サーバーに送られ、事業者サーバーはこのトークンを使ってStripeに決済をリクエストする
4. Stripeがカード会社に対してオーソリ（有効性・利用可能枠の照会）を行い、承認結果を受け取る
5. 決済結果が事業者サーバーに返却され、売上が確定。所定のサイクルで銀行口座に入金される

このフローの重要なポイントは、事業者のサーバーが生のカード番号に一切触れないことです。カード情報の非保持化が実現できるため、クレジットカード業界のセキュリティ基準であるPCI DSSへの対応負担を大幅に軽減できます。

なお、この「トークン化による非保持化」はStripe固有の仕組みではなく、モダンな決済代行サービスに共通するアーキテクチャです。PAY.JPでも同様にカード情報のトークン化を前提とした決済フローを採用しています。

オーソリと売上確定の分離

Stripeでは、オーソリ（仮売上）と売上確定（キャプチャ）を分離した運用も可能です。在庫確認後に売上を確定したいECサイトや、サービス提供後に請求額が確定するビジネスで活用されます。PAY.JPでもオーソリと支払い確定として同等の機能を提供しています。

Stripeで使える決済方法の種類

Stripeは世界全体では100以上の決済手段に対応しています。日本の事業者にとって重要な決済方法は以下のとおりです。

クレジットカード・デビットカード

Visa、Mastercard、JCB、American Express、Diners Club、Discoverの主要国際ブランドに対応しています。

コンビニ決済・銀行振込

Stripeのコンビニ決済は、ファミリーマート・ローソン・ミニストップ・セイコーマートに対応しています（セブン-イレブン・デイリーヤマザキは非対応）。銀行振込は専用の振込先口座を発行して入金を自動照合する方式です。

ウォレット・QRコード決済

Apple Pay、Google Payのほか、国内QRコード決済のPayPayにも対応しています（PayPayは別途申請が必要）。

決済画面の実装方法

Stripeの決済画面（決済フォーム）には主に3つの実装方法があります。

Stripeの決済手数料

Stripeの決済手数料は、初期費用・月額固定費なしの従量課金制です。国内発行カードの決済手数料は3.6%で、通貨変換が必要な決済（外貨決済など）にはさらに+2%が加算されます。

決済方法別の詳細な料率、Billing・Radar等のオプション費用、他社との比較はStripe手数料まとめ【2026年最新】で網羅的に解説しているので、コストを詳しく試算したい方はそちらを参照してください。

Stripeの導入方法｜申し込みから本番稼働までの手順

Stripeの導入は、次の5ステップで進みます。

Step 1: アカウント作成

メールアドレスがあれば無料でアカウントを作成できます。この時点からテスト環境が利用可能です。

Step 2: テスト環境で動作確認

Stripeにはテスト用のカード番号が用意されており、実際の請求を発生させずに決済フローを検証できます。開発チームがいる場合は、この段階でAPI連携やWebhook（決済イベント通知）の実装を行います。

Step 3: 本人確認・事業者情報の提出

本番環境の利用には、事業内容・代表者情報・銀行口座などの登録と本人確認が必要です。法人の場合は登記情報、個人事業主の場合は本人確認書類を提出します。

Step 4: 決済フォームの実装

前述のCheckout・Elements・Payment Linksのいずれかで決済画面を用意します。

Step 5: 本番稼働・入金確認

本番APIキーに切り替えて稼働開始です。売上はデフォルトで週次サイクルで登録口座に入金されます。

注意点として、Stripeはアカウント作成時の事前審査が簡易な一方、稼働後に取り扱い商材の審査が行われ、規約違反と判断されるとアカウント停止や入金保留が発生するケースがあります。ビジネスモデルが利用規約に適合するかを導入前に確認しておくことが重要です。

Stripeを導入するメリット・デメリット

メリット

• 初期費用・月額費用が無料：スモールスタートに向いている
• 対応決済手段・通貨が豊富：越境ECやグローバル展開に強い
• APIとドキュメントが充実：柔軟なカスタマイズが可能
• 周辺機能が同一プラットフォームで完結：請求書発行、不正検知、サブスクリプション管理など

デメリット

• 管理画面やドキュメントの一部が英語ベース：翻訳はあるが、最新情報や詳細設定は英語ドキュメントの参照が必要な場面がある
• サポートの中心はチャット・メール：日本語の電話サポートを受けられる窓口が限られる
• アカウント停止・入金保留のリスク：事後審査型のため、稼働後に取引を止められるケースがある
• 国内カード3.6%の手数料：国内決済が中心の事業では、より低料率の国内サービスが有利な場合がある

日本国内の決済ならPAY.JP｜シンプルなAPIと国内サポート

Stripeと同様にAPIベースでオンライン決済を導入できる国内サービスがPAY.JPです。日本の事業者にとっては次の点が強みです。

• 決済手数料はスタンダードプラン（月額0円）で3.3%、エンタープライズプラン（月額50,000円）ならVisa・Mastercard 2.59%と、国内カード決済のコストを抑えられる
• 日本語のドキュメント・サポートが標準：APIドキュメントから管理画面まですべて日本語で完結する
• シンプルなAPI設計：支払いを行うのとおり、数行のコードでカード決済を実装できる
• 事前審査型で安心：導入時に審査を行うため、稼働後の突然のアカウント停止リスクを抑えられる

導入を検討中の方は導入をご検討中の事業主様へ（ヘルプ）もあわせてご覧ください。

まとめ

• Stripeは、APIで決済機能を柔軟に組み込めるグローバル標準のオンライン決済インフラ
• カード情報はトークン化されて処理されるため、事業者はカード情報非保持で運用できる
• 決済画面はCheckout・Elements・Payment Linksの3方式から選べ、ノーコード導入も可能
• 手数料は国内カード3.6%の従量課金制。事後審査型のためアカウント停止リスクには注意
• 国内中心のビジネスなら、手数料3.3%〜で日本語サポートが充実したPAY.JPも有力な選択肢