BtoCの決済方法6選|BtoBとの違いと失敗しない選び方
2026.11.04

BtoC(事業者から一般消費者への販売)の決済方法とは、消費者が商品やサービスの代金を支払い、事業者がそれを受け取るための手段のことです。ECサイトでのカード払いやアプリの月額料金など、取引の形に合った決済の仕組みが必要です。
この記事では、BtoCの決済の特徴と事業者間の取引(BtoB)との違い、主な6つの決済方法、自社サービスに決済を導入するときに失敗しない選び方をわかりやすく解説します。
この記事でわかること
- BtoCの決済の特徴と、BtoBの決済との違い(金額・支払いタイミング・与信など)
- クレジットカード・コード決済など、消費者向けの主な6つの決済方法と特徴
- ECサイト・サブスク・プラットフォームなど、事業モデル別に必要な決済の機能
BtoCの決済とは?消費者向け取引の支払い
BtoC(Business to Consumer=企業や個人事業主などの事業者から一般消費者への販売)の決済とは、消費者向けの取引で発生する代金の支払い・受け取りのことです。業界では「BtoC決済」と呼ばれることもあります。店舗での買い物も含まれますが、本記事ではECサイトやアプリ、Webサービスなどのオンラインでの決済を中心に解説します。
たとえば、ユニクロの公式オンラインストアでの買い物や、U-NEXTなどの動画配信サービスの月額料金、楽天市場のようなモール型ECサイトでの購入が代表的です。
オンラインのBtoC取引は年々拡大しています。経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」(2025年8月公表)によると、2024年の国内BtoC-EC(消費者向け電子商取引)の市場規模は26.1兆円(前年比5.1%増)で、物販系分野のEC化率(すべての商取引のうちECで行われた取引の割合)は9.8%に達しています。

出典:経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」(2025年8月)
BtoCとBtoBの決済の違い
BtoCと対になるのが、事業者同士の取引であるBtoB(Business to Business)の決済です。両者は金額の大きさや支払いのタイミング、必要な業務が大きく異なります。
比較項目 | BtoC(消費者向け) | BtoB(事業者間) |
|---|---|---|
取引相手 | 一般消費者 | 企業・個人事業主 |
1回あたりの金額 | 比較的少額 | 高額になりやすい |
支払いのタイミング | 購入のたびに支払う(都度払い) | 月末締め・翌月払いなど(掛け払い) |
主な支払い方法 | クレジットカード、コード決済、電子マネーなど | 請求書による銀行振込、口座振替など |
取引相手の与信審査 | 原則として不要 | 掛け払いの場合は必要 |
請求書の発行 | 原則として不要 | 必要 |
BtoBの決済では、商品を先に納品して後日まとめて請求する掛け払いが一般的です。そのため、取引先の支払い能力や信用度を事前に確認する与信審査や、請求書の発行・入金の確認(消込)といった業務が欠かせません。
一方のBtoCの決済は、不特定多数の消費者が「購入するその場で支払う」のが基本です。与信審査や請求書の発行が不要な代わりに、消費者が使い慣れた支払い方法を幅広く用意し、購入画面でスムーズに支払いを完了してもらうことが売上を左右します。支払い方法が少なかったり入力が面倒だったりすると、購入直前の離脱(カゴ落ち)につながります。
BtoCで使われる主な決済方法6つ
オンラインのBtoC取引で使われる主な決済方法は、次のとおりです。
- クレジットカード決済:カード番号などを入力して支払う方法。オンライン決済の中心的な手段
- コード決済(QRコード決済):PayPayなどのスマートフォンアプリで支払いを承認する方法
- ウォレット決済:Apple Payなど、スマートフォンに登録済みのカードでワンタップで支払う方法
- 電子マネー:交通系ICカードやプリペイド式の電子マネーで支払う方法
- コンビニ払い:購入後に発行される番号を使い、コンビニの店頭で現金で支払う方法
- 銀行振込・後払い:指定口座への振込や、商品到着後に支払う後払いなど
経済産業省「2025年のキャッシュレス決済比率を算出しました」(2026年3月公表)によると、2025年のキャッシュレス決済比率(国内指標)は58.0%(162.7兆円)でした。内訳はクレジットカードが82.7%と大半を占め、コード決済が10.2%で続きます。

出典:経済産業省「2025年のキャッシュレス決済比率を算出しました」(2026年3月)
そのため、まず利用者の多いクレジットカード決済を土台に据え、顧客層に合わせてコード決済やウォレット決済を追加していくのが基本的な考え方です。
事業モデル別に見る決済の形

事業モデルによって、必要な決済の機能は変わります。代表的な3つの形を紹介します。
ECサイト・Webサービス(都度払い)
ECサイトやチケット販売、予約サイトなど、購入のたびに支払いが発生する形です。支払い方法の豊富さに加え、入力の手間を減らして購入完了までの画面をスムーズにすることが重要です。
サブスク(定期課金)
動画配信や月額制の会員サービスのように、決まった周期で自動的に料金を請求する形です。一度登録してもらったカード情報で継続的に課金するため、定期課金(決まった周期で自動的に請求する機能)に対応した決済サービスが必要です。仕組みはサブスク決済とは?仕組み・導入形態・システムの選び方をわかりやすく解説で詳しく解説しています。
BtoC型のプラットフォーム(マーケットプレイス)
複数の事業者が出店するモール型のECサイトや、事業者と消費者を結びつけるマッチングサイトのような形です。消費者からの支払いを受け取るだけでなく、受け取った代金を出店者ごとに分配する仕組みが必要になる点が、通常のECサイトとの大きな違いです。
関連するテーマは、次の記事で詳しく解説しています。
- プラットフォーム型ビジネスの全体像:プラットフォームビジネスとは?
- マッチングサイトの決済の仕組み:マッチングサイトに決済機能を導入するには?
- フリマアプリのような個人間取引の決済:CtoCプラットフォームの決済とは?
BtoCの決済を導入する方法
自社のサービスで消費者からの支払いを受け付けるには、大きく分けて2つの方法があります。
- カード会社などと個別に契約する:カード会社やコード決済事業者と1社ずつ直接契約する方法。決済手段ごとに審査・契約・システム接続・入金管理が必要になる
- 決済代行サービスを利用する:決済代行会社と1回契約するだけで、複数の決済手段をまとめて導入できる方法。審査の窓口や入金もまとめられる
導入の手間を抑えられるため、中小規模の事業者やスタートアップの多くは決済代行サービスを選んでいます。仕組みは決済代行とは?も参考にしてください。
自社サイトへの組み込み方には、主に次の2種類があります。
- 外部リンク型:決済代行会社が用意した決済ページに移動して支払ってもらう方式。カード情報を自社で扱わないため、セキュリティ対策の負担が小さい
- 埋め込み型:自社サイトの購入画面の中に決済フォームを組み込む方式。画面のデザインや購入の流れを自社サイトに合わせやすい
決済サービスを選ぶポイント
消費者向けの決済サービスを比較するときは、次の4点を確認しましょう。
- 決済手段:主要なカードブランド(Visa・Mastercard・JCBなど)に幅広く対応しているか。スマートフォン中心のサービスなら、コード決済やApple Payへの対応も確認する
- 費用の総額:決済のたびにかかる決済手数料(売上金額に対して一定の割合でかかる費用)に加え、初期費用・月額費用・振込手数料を含めた総額で比較する
- セキュリティ:PCI DSS(カード情報を安全に取り扱うための国際的なセキュリティ基準)に準拠し、EMV 3-Dセキュア(カード会社が本人確認を行い、なりすましを防ぐ仕組み)に対応しているか
- 導入のしやすさと入金サイクル:開発ドキュメントや日本語サポートの充実度、売上金が振り込まれるタイミング
最新の「クレジットカード・セキュリティガイドライン」(2026年3月公表の6.1版)でも、EC加盟店が実施すべき不正利用対策としてEMV 3-Dセキュアの導入が求められています。決済サービス側の対応状況を確認しておきましょう。
なお、出店者への売上分配が必要なプラットフォーム型のサービスでは、分配の仕組みへの対応など、さらに確認すべき点があります。
PAY.JPで決済を導入する方法
PAY.JPは、自社のWebサービスやアプリにオンライン決済を組み込みたい事業者向けの決済サービスです。消費者向けの決済に必要な機能を、1つのアカウントで利用できます。
- 主要な決済手段に対応:クレジットカードはVisa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discoverの6ブランドの利用申請が可能で、Apple PayやPayPayにも対応しています。詳しくは対応しているクレジットカードブランドで確認できます
- カード情報を自社で持たずに導入できる:PAY.JPはPCI DSS 4.0に準拠しており、購入者がカード番号を入力する画面をPAY.JPが提供するため、加盟店はカード番号に触れずに決済を導入できます。安全対策はPAY.JPのセキュリティにまとまっています
- サブスクにも対応:月額課金などの定期課金機能を利用できます(2026年現在、PayPayは定期課金には対応していません)
- BtoC型プラットフォームにも対応:出店者への売上分配が必要なサービスには、PAY.JP Platform(2026年時点でベータ版として提供中)を利用できます
料金は、クレジットカード決済の場合、料金体系ページのとおりスタンダード(月額0円・3.3%)、ビジネス(月額20,000円・2.78%)、エンタープライズ(月額50,000円・Visa/Mastercardは2.59%、その他のブランドは2.7%)の3つです。
導入時によくある質問は導入をご検討中の事業主様へにまとまっています。アカウント登録後はすぐにテスト環境で決済を試せます。実装の詳細はPAY.JPの開発ドキュメントをご覧ください。
まとめ
- BtoCの決済はBtoBと違い、少額・都度払いが中心で、与信審査や請求書の発行は原則不要
- クレジットカードを土台に顧客層に合わせて決済手段を追加し、サブスクやプラットフォームは定期課金・売上分配にも対応させる
- PAY.JPなら、カード・Apple Pay・PayPay・定期課金まで1つのアカウントで導入できる