最近よく「サブスク」という言葉が使われるようになってきました。
テレビCMやニュースなど、さまざまな場所で「サブスクリプション」という言葉を耳にされていることと思います。
サービスを使う側として興味をお持ちの方もいれば、自社や自分自身でもサブスクビジネスを始めてみたい、と検討中の方もいらっしゃるのではないでしょうか。
サブスクリプション型のビジネスを始めるにあたって、提供するサービスが決まった後に必要となるのが、自社のニーズを満たしてくれる決済代行システムの選定です。
この記事では、決済システムを導入する前に知っておきたい
- サブスクリプションビジネスの仕組み
- サブスクリプションビジネスのメリット
- サブスクリプション×決済代行の選び方や注意点
といったことを中心にご紹介します。
サブスクリプション型のビジネスモデルを実現するための決済システム
サブスクリプションとは、基本的には会員登録制のサービスで、一定の期間に対して一定の金額を支払うビジネスモデルのことを指します。
月額制や年払いなどのサービスが多く、基本的にはユーザーが解約をしない限り継続されます。
一度契約が完了すれば定期的に売上が見込めるので、収益を安定させられる点が魅力で、オンラインサービスを中心に幅広い業種で導入が進んでいます。
課金システムの種類
サブスクリプションビジネスについて理解を深める前に、まずは課金方式の違いについてご紹介します。
商品やサービスを販売する際の課金方式は、次の2つに分けられます。
- 継続課金（定期課金）
- 都度課金
継続課金
継続課金とは、任意の期間・金額で課金される方式のことです。
1ヶ月ごとの利用料金を毎月支払うような月額制のサービスも、継続課金にあたります。
中長期的に売上が発生しますので、主にサブスクリプション型（サブスクとも呼ばれる）のビジネスモデルの課金方式として用いられています。
都度課金
都度課金とは、商品やサービスを購入するごとに料金が発生する課金方式で、いわゆる「買い切り」のことを指します。
物販やスポットでのサービス提供であれば、実店舗だけでなく、ECサイトなどのオンラインでもこの都度課金を採用していることがほとんどです。
サブスクリプションビジネスの3つのメリット
注目を集めている「サブスクリプションビジネス」ですが、具体的に事業者側にどのようなメリットが見込めるのか3つご紹介します。
- 継続的な収益を確保できる
- 新規ユーザー参入のハードルを下げられる
- 管理業務がシンプル
継続的な収益を確保できる
前述した通り、サブスクリプションをビジネスに活用する最大のメリットは安定して収益を見込めることです。お客様が商品・サービスを解約しない限り、一定間隔で収益が発生します。例えば、月額5,000円のWEBサービスでユーザーが100名の場合であれば、300万円が定期的に収益となります。
サブスクリプションビジネスでは、LTV（※）という計算方法が用いられることがあります。
※LTV：Life Time Value（ライフタイムバリュー）の略語。「商品単価×購買頻度×契約期間」などで求められる
都度課金のように売上と原価から収益を見込むのではなく、「一人のお客様から生涯どのくらい収益を得られるか」を基準として計算します。
満足いただけるサービスを提供し続けることができれば、安定した収益を出すことができ、さらに新規のファン獲得にもつなげることができます。
新規ユーザー参入のハードルを下げられる
一定サイクルの継続的な支払いにすることで、1回の課金額を少額に抑えられるのもポイントです。
例えば10,000円を一度に支払って商品を購入するのは難しい場合でも、月額1,000円でレンタルできるなら始めてみようかな、というお客様もいらっしゃると思います。
ユーザーからすれば気になっていた商品・サービスを手軽に試せますし、事業者様からすれば新規ユーザーの獲得につながります。
最近では初回登録時は無料期間があり、まずはサービスを試してみて、気に入らなければ無料期間中に解約できる、といったサービスも増えてきています。
工夫次第で新規ユーザーのサービス導入ハードルを大きく下げることもできるのが、サブスクリプションビジネスの特徴の一つです。
管理業務がシンプル
サブスクリプションビジネスは、決まったサイクルで一定の金額が課金されるため、売上金や顧客情報の管理が非常にシンプルです。
商品や売上管理に必要な作業を削減できるので、業務効率アップを期待できます。
| 課金方式 | 特徴 |
|---|---|
| 都度課金 | ユーザーが商品を購入したら収益が発生 →その度に管理作業が必要 |
| 継続課金 （サブスクリプション） | 登録が完了すれば継続的に収益が発生 →管理作業は初回のみ |
買い切りのサービスですと、自社で管理している売上情報と決済代行会社との情報を付き合わせて確認するような経理業務で、非常にコストがかかるケースがあります。
また商品・サービスの購入ごとにオペレーションコストも発生します。
サブスクリプションビジネスなら、管理業務を一部簡素化できるため、運用工数を抑えることができます。
「サブスクリプション×決済代行」で用意しておきたい決済方法
決済サービスを導入する際、どの決済方法を採用するか検討する必要があります。
サービス内容やビジネスモデルによって、ユーザーから求められる決済方法が異なるためです。
例えば、物販のECサイトなどであれば、クレジットカード決済に加え、コンビニ決済や後払い決済などが求められる傾向にありますが、サブスクリプションビジネスの場合、一定サイクルで金額を支払う必要があるためコンビニ決済など都度支払いの方法は相性がよくありません。
サブスクリプションビジネスと相性が良いのはクレジットカードやキャリア決済など、登録しておけば自動的に課金されるような支払い方法です。
クレジットカード決済
サブスクリプションビジネスをはじめるにあたり、クレジットカード決済は必須と言えます。キャッシュレス決済で最も利用されており、導入しなければ大きな機会損失を生むからです。
近年、オンライン決済市場では、消費者の実に7割以上がクレジットカードを利用しています。
継続課金の場合、はじめにクレジットカード情報を登録さえしておけば自動的に課金され、わずらわしい手続きもいりません。
カードを保有している利用者層であれば、サブスクリプションビジネスではカード決済が好まれることが多いと思われます。
キャリア決済
キャリア決済とは、「ソフトバンクまとめて支払い」や「auかんたん決済」「ドコモケータイ払い」など、通信キャリアが提供している決済方法です。商品代金やサービス料が毎月のスマホ料金に合算して請求されます。
カード審査や申し込み作業が不要なため、クレジットカードを発行できない若年層を取り込めることがメリットです。
特に利用料金が数百円、数千円の少額である場合、キャリア決済が求められる傾向にあります。
※キャリア決済は上限金額がカードに比べると低い傾向にあるため、高額決済にはあまり向いていません。
※なお、2020年11月現在PAY.JPはキャリア決済に対応しておりません。
サブスクリプション型のサービスに決済システムを導入する際の注意点
決済システムをサイトやアプリに導入する際は決済代行会社に依頼するのが一般的です。
どのように決済代行会社を選ぶべきかご紹介しますので、1つの基準にしていただければと思います。
- ターゲットを明確にし用意する決済方法を決める
- 決済手段の導入コストを確認する
- 継続課金の機能があるかを確認する
①ターゲットを明確にし用意する決済方法を決める
決済代行会社を選定する上で、最も重要なことはターゲット選定です。
決済代行会社によって、利用できる決済方法は異なります。
自社サービスのターゲットをしっかりと決め、最適な決済方法が導入できる決済代行会社を選ぶ必要があります。
一般的に、年齢層が高めのユーザーにはクレジットカード決済が人気です。一方、若年層ではクレジットカードを持てない層が一定数を占めることから、コンビニ決済やキャリア決済の人気が目立ちます。また性別で分類すると、男性は代引き、女性は後払いを利用するユーザーが多いです。
このように顧客属性だけでも求められる決済方法が異なります。
さらには前述のように継続課金ならではの理由で求められる決済方法もありますので、自社のユーザー層、サービスにあった決済方法は何かを事前に調査しておくことをおすすめします。
②決済手段の導入コストを確認する
決済代行会社ごとに導入費用や手数料は異なります。
全ての費用が開示されている決済代行会社もあれば、問い合わせベースで条件交渉をしていくような決済代行会社もあります。
条件が開示されていない場合は見積もりを取るなどし、複数の決済代行会社の条件を比べていただくことをおすすめします。
一度システムを導入すると、他の決済代行会社に移管するのは非常にコストがかかりますので、事前に十分に検討していただいた上で、導入にお進みください。
③継続課金の機能があるかを確認する
前述の通り、継続課金とは、任意の期間・金額で課金される方式のことです。
サブスクリプションビジネスにおいては広くこの課金方法が利用されています。
一定のサイクルで決まった金額を課金する仕組みですが、決済代行会社によっては「定期課金」と呼ぶこともあります。
この機能は決済代行会社によって提供されてない場合もあります。
継続課金（定期課金）の機能がない場合、自社で「任意の期間・金額で課金される」という仕組みは開発しないといけないことになります。
出来るだけ簡単にサブスクリプション型のサービスを始めたい場合は、継続課金の機能が提供されているかは確認しておくとスムーズです。
一般的な決済代行会社とPAY.JPの費用を比較
PAY.JPと他社サービスの費用の違いを比較してみました。
| PAY.JP | 業界他社 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 無料 | 230,000円～ 1,080,000円 |
| 月額費用 | 無料 （プロプランのみ10,000円） | 3,000円～10,000円 |
| 決済手数料 | ・ベーシックプラン：3.0%〜3.6% ・プロプラン、seed：2.59%〜3.3%・Travel、NPO：1.5%〜3.6% | 3％～10％ |
| トランザクション費用 | 無料 | 数円〜数十円／回 |
| 返金手数料※ | 無料 | 数円〜数十円／回 |
| 対応主要カードブランド | ・VISA ・Mastercard ・JCB ・AmericanExpress ・Diners Club ・Discover | ・VISA ・Mastercard JCB ・AmericanExpress ・Diners Club ・Discover |
| 審査・導入日数 | ・VISA、Mastercard：3〜4営業日程度 ・それ以外：1ヶ月程度 | 3週間〜2ヶ月程度 |
| 継続課金のトライアル期間 | 自由に指定可能 | トライアル期間の指定不可 |
| 継続課金の決済指定日 | 自由に指定可能 | 決済日の指定不可 |
| 継続課金の自動更新 | あり | なし |
| 契約交渉・審査 | ・複数のカード会社の審査がまとめてできる ・手続きにかかる書類を減らせる | ・自社でカード会社ごとに審査を出す、それぞれのカード会社と契約を行う必要がある |
| セキュリティ体制の構築 | ・高水準のセキュリティが担保されている | ・各種基準に対応し、強固なセキュリティ体制を整える必要がある |
※確定した決済を返金する際にかかる費用
サブスクを手軽にはじめられるPAY.JPの魅力
弊社の決済代行システム「PAY.JP」は、「コストを抑えたい」「手軽に導入したい」といったニーズにお応えできます。
リーズナブルな価格設定
PAY.JPの最大の魅力はリーズナブルな価格設定です。基本プランとして「ベーシックプラン」と「プロプラン」が用意されており、どちらもコストを抑えながらクレジットカード決済を導入できます。
【PAY.JPの料金プラン】
| 初期費用 | 月額費用 | 決済手数料 | |
|---|---|---|---|
| ベーシックプラン | 0円 | 0円 | VISA/Mastercard：3.0% |
| プロプラン | 0円 | 10,000円 | VISA/Mastercard：2.59% |
PAY.JPではVISA/MasterCardブランドを2.59%の決済手数料で利用できます。もちろんAmerican Expressなど他の国際ブランドにも対応可能です。
またPAY.JPでは、特定業種向けのお得なプランもご用意しています。「できるだけコストを抑えたい」という方は、ぜひPAY.JPをご利用ください。
業界最低水準の手数料(2.59%~)で簡単導入できる決済サービス
導入が簡単かつスピーディー
PAY.JPの導入は3ステップで完了します。
【導入ステップ】
- PAY.JPにアカウント登録
- 本番利用申請
- APIの組込み
アカウント登録完了後すぐにテスト環境をご利用いただけますので、開発を進めながら申し込み作業も進められます。
定期課金用のAPIを用意しているので、手軽にサブスクリプションを導入したい方にぴったりです。
定期課金の仕組みがある
PAY.JPでは定期課金を簡単に組み込むためのAPIをご用意しています。
月次また年次のサイクルに対応しており、例えば、月額500円のノーマルプラン、年額5,000円のゴールドプランというように、定期課金のタイプに応じて適したプランを使い分けることができます。
トライアル期間を設定することもできますので、最初の1週間は無料とし以降課金を開始するといったことも可能です。
サービスの内容に合わせて柔軟にカスタマイズいただけますので、さまざまなサブスクリプションサービスに対応することができます。
Webhookを設定して通知設定をすることもできますので、ぜひ一度ご検討ください。
https://pay.jp/docs/subscription
高水準のセキュリティ
決済代行会社選びで重要になるのがセキュリティ対策です。ユーザーのクレジットカード情報などセンシティブな情報を取り扱うので、特に気になる事業者様は多いかと思います。
PAY.JPはセキュリティ対策にも力を入れています。カード情報のトークン化、PCI DSS Version 3.2.1（※）に完全準拠、リアルタイムの監視体制など、安全な決済代行システムを導入可能です。
※PCI DSS Version 3.2.1：クレジットカード会員の情報保護に関する基準。VISA/Mastercard/American Express/Diners Club/Discoverによって策定。
豊富な導入実績
PAY.JPはさまざまな企業に導入いただき、とくに実装のシンプルさ、導入までのスピード感にご好評いただいております。
具体的な導入企業様としては、EコマースやSaaS、マーケットプレイスやレジャー施設など、業種もさまざまです。同じ事業者様の生の声が知りたい方は、弊社の導入事例紹介ブログをご参照ください。PAY.JPを導入する理由が詰まっています。
導入事例のリンクを入れる
サブスクリプションビジネスならPAY.JPがおすすめ
今回は、サブスクリプションビジネスと決済代行システムの関係性についてご紹介しました。
収益の安定化、オペレーションコストの削減など、サブスクリプションビジネスを始めるメリットはさまざまです。
自社サービスやビジネスモデルにあった決済方法を検討し、またコスト面も考慮して、収益を最大化できるような決済代行会社を選定しましょう。
特にコストを抑えたい方は、弊社が提供している「PAY.JP」など、機能を絞った決済代行システムがおすすめです。
実際にご利用いただいている事業者様からも高い評価をいただいております。導入した後、使いやすさとコストパフォーマンスの高さに驚かれるはずです。「サブスクリプションビジネスを成功させたい」という方は、ぜひお申し込みください！