【2026年版】StripeからPAY.JPへの乗り換え手順｜データ移行・注意点を徹底解説

Stripeから他の決済代行サービスへの乗り換えを検討している方向けに、具体的な移行の流れと注意点をまとめました。乗り換えでつまずきやすいのは「カード情報などの決済データをどう引き継ぐか」「サービスを止めずに切り替えられるか」という実務面です。

本記事では、乗り換えを検討すべきタイミングから、申し込み・審査・データ移行・本番切り替えまでの具体的なステップ、移行時に確認すべき注意点までを解説します。

Stripeからの乗り換えを検討すべきタイミング

Stripeは世界各国に対応するグローバル仕様の決済代行サービスですが、日本国内向けのサービスを運営している事業者にとっては、次のような場面で乗り換えが検討されることがあります。

• 決済手数料を見直したい：Stripeは月商規模に関わらず一律料率（カード決済3.6%）のため、月商が伸びるほど段階制プランとの差が気になり始める
• サポートを完全に日本語で完結させたい：技術ドキュメントやエラーメッセージの一部が英語中心で、実装・運用時に負担を感じる
• 国内決済に特化したシンプルな構成にしたい：グローバル対応の機能を使わず、日本国内向けのカード決済・定期課金だけで十分なケース
• 本番稼働後に急に決済が止まる不安を減らしたい：Stripeは早期に稼働を始められる分、主な審査が稼働後に行われることがあり（Stripe利用規約）、稼働後に急に決済が止まる不安につながることがあります。PAY.JPは主な審査をカードブランドごとに稼働前に完了させる方式です

StripeとPAY.JPの手数料・サポート・機能の違いを網羅的に比較したい場合は、「Stripe と PAY.JP を徹底比較｜手数料・サポート・乗り換えのポイントを解説」の記事で詳しく解説しています。本記事では比較検討後、実際に乗り換えを進める段階で必要になる具体的な手順に絞って解説します。

乗り換え前に確認すべき3つのポイント

具体的な移行作業に入る前に、次の3点を確認しておくとスムーズです。

1. Stripeとの契約解除条件：解約のタイミングや手続き方法、解約に伴う費用の有無を事前に把握しておく
2. 移行対象データの範囲：顧客のカード情報、定期課金（サブスクリプション）の契約状況、Webhook（決済結果などのイベントが発生した際に、あらかじめ指定したURLへ自動で通知が届く仕組み）連携など、何を新サービスに引き継ぐ必要があるか整理する
3. 移行方法（全部切り替え／段階的切り替え）：既存の決済を一度に切り替えるか、新規顧客から段階的に移行するか、事業の状況に応じて選ぶ

どちらもクレジットカード情報を安全に取り扱うための国際基準「PCI DSS」の中でも最高レベルの認定（Level 1 Service Provider）を受けているため、後述するカード情報の移行についても、セキュリティ要件そのものはクリアしやすい組み合わせです。

StripeからPAY.JPへの乗り換えステップ

具体的な移行は、次のような流れで進みます。

1. 現状の棚卸し：Stripeでの実装内容（決済方法、定期課金の有無、Webhook連携の範囲）を洗い出す
2. PAY.JPへの申し込み・審査：PAY.JP公式サイトから申し込み、本番利用の審査を受ける
3. テスト環境での実装確認：PAY.JP APIを使い、既存の決済フローをテスト環境で再現する
4. 決済データの移行：顧客のカード情報や定期課金の契約状況を、後述する方法で移行する
5. 並行運用（任意）：Stripe・PAY.JP双方の決済を一定期間並行して稼働させ、新規顧客から順にPAY.JPへ移行する方法もある。ただし、2つの決済代行会社を同時に運用できるかは既存のサイト構成や各社との契約条件によって異なるため、検討する場合はStripe・PAY.JP双方に事前に確認することをおすすめします
6. 本番切り替え：テストと移行データの確認が完了次第、決済導線をPAY.JPへ完全に切り替える

移行作業のボリュームは、Stripeでの実装内容（定期課金の有無、Webhook連携の複雑さ）によって変わります。既存の連携が複雑な場合や、既存顧客への影響を避けたい場合は、5の並行運用を挟まずに一気に6の本番切り替えへ進むのではなく、並行運用の期間を設ける段階的なスケジュールがおすすめです。

カード情報（決済データ）の移行について

乗り換えで最も気になるポイントが「登録済みの顧客のカード情報を、そのまま新しいサービスに引き継げるか」という点です。

クレジットカード番号などの機密情報（PAN：Primary Account Number、カード表面に印字された番号そのものを指す）は、どの決済代行会社でも無条件にやり取りできるわけではありません。カード情報の取り扱いには「PCI DSS」という国際的なセキュリティ基準への準拠が必須で、Stripe公式の決済データの移行ガイドでは、Stripeから他の決済代行会社へカード情報を移行する場合、移行先がPCI DSSの最高レベルである「Level 1」に準拠していることが条件になると案内されています。あわせて、移行先の「PGP公開鍵」（データを暗号化してやり取りするための鍵）の提出も必要です。

PAY.JPは「PCI DSS Version 4.0 Level 1 Service Provider」として認定されており（PAY.JPのセキュリティについて）、この移行先としての要件を満たす水準にあります。ただし、実際にカード情報を移行できるかどうかは、Stripe側・PAY.JP側それぞれの個別の移行プロセスに沿った手続きが必要になるため、乗り換えを具体的に計画する段階で、双方のサポート窓口に直接問い合わせて確認することをおすすめします。

なお、カード情報の移行が難しい、あるいは対応しない場合は、既存顧客に新しい決済画面でカード情報を再登録してもらう必要があります。この場合、事前に顧客への案内（再登録の依頼メールなど）を準備しておくと、切り替え時の解約・離脱を防ぎやすくなります。

定期課金（サブスクリプション）を運用している場合は、契約中のプラン内容・次回請求日などの情報もあわせて移行対象になります。PAY.JPの定期課金APIを使えば、移行後の定期課金は初回無料トライアルを含めて設定し直せます。

乗り換え時に注意すべきポイント

• 決済が止まる期間（ダウンタイム）を作らない：並行運用の期間を設け、新旧どちらのサービスでも決済を受け付けられる状態を保ってから切り替える
• 売上のピーク時期を避けてスケジュールを組む：セール期間や繁忙期を避け、余裕を持ったスケジュールで移行作業を進める
• Webhookの通知先を確認する：決済結果やサブスクリプションの状態変化をシステムに反映している場合、通知の受け取り先をPAY.JP側に正しく設定し直す
• カートシステムなど周辺システムとの連携を確認する：ECカートや会員管理システムなど、決済以外の周辺システムがStripe固有の仕組み（決済ID等）に依存していないか事前に洗い出す
• 旧サービス側のデータも一定期間保管しておく：Stripeでの決済履歴・レポートは、解約後もアカウントを削除しない限りダッシュボードやAPIから確認できるため、必要な記録は事前にエクスポートしておく

まとめ

• Stripeからの乗り換えは、手数料の見直し・日本語サポートの重視・稼働後の不確実性の回避といった理由で検討されることが多い
• 乗り換えは「現状の棚卸し→申し込み・審査→テスト実装→データ移行→（並行運用）→本番切り替え」の流れで進める
• カード情報の移行にはPCI DSS Level 1準拠が条件になるが、PAY.JPはこの認定を受けており移行先としての要件を満たす。ただし実際の移行可否は個別に要確認
• ダウンタイムを作らないための並行運用や、Webhook・周辺システムの連携確認が、スムーズな乗り換えのポイントになる

StripeからPAY.JPへの乗り換えを具体的に検討している方は、PAY.JPの無料申し込みからまずは審査の申請内容や料金プランを確認してみてください。