新しい生活様式が広まり自宅時間が増えたことから、オンラインで自宅にいながら本格的な講座が受けられるといったサービスが増えており、弊社でも多く引き合いをいただいております。
オンラインスクールを開講するためには、オンライン上でコンテンツの販売ページと決済システムを導入する必要があります。
既存のサービスを利用して、コンテンツ販売ページと決済システムを導入するという手段もありますが、サービス下での制約を受けるため、独自の販売ページを構築できなかったり、継続課金を実装できなかったりします。
そのため、オンラインスクールのコンセプトや販売するコンテンツによっては既存サービスに適さない可能性があります。
そこで今回は弊社加盟店様の事例も交えながら、
- オンラインスクールを始めるまでの流れ
- オンラインレッスンを行う手段
- オンラインスクールの3つの販売方法
- オンラインスクールの決済でPAY.JPを利用するメリット
についてご紹介していきます。
オンラインスクールを始めるまでの流れ
オンラインスクールを始めて収益を得るまでには、以下4つのフローがあります。
- プラットフォームの準備｜集客や販売を行う場所を作る
- 集客｜受講者を集める
- 販売｜動画や受講資格を購入してもらう
- 継続｜受講者に継続して利用してもらう
プラットフォームとは、商材を販売するインターネット上のお店のようなものです。どの商品をどのように販売していくかを決めるためには、まずプラットフォームの準備が必要です。
プラットフォームを準備したら集客を行って、スクールを受講するお客様を集めます。
そして集めたお客様にコンテンツを販売し、継続して購入してもらうまでがオンラインスクール運営の流れとなります。
オンラインスクールの運営において、いずれのフローも欠かすことはできません。コンテンツを販売してもお客様を集めなければ売上はたちませんし、リピートしてもらわなければ売上を安定させることができません。
まずは上記の流れを踏まえた上でオンラインスクールの運営を始めましょう。
オンラインレッスンを行う主な手段
オンラインスクールのコンテンツは大きく以下の2つに分けられます。
- 生配信
- 動画やテキストの配信
生配信はテレビ電話サービス等を利用して行うコンテンツです。通常は対面で講義やセミナーをオンライン上で行うのが一般的です。
また動画やテキストデータ形式でコンテンツを販売しているケースもあります。
動画・テキストデータの商材は在庫数の限りといった縛りがありませんので、一度作成して販売すればいつまでも売り続けることができます。
また生配信の場合は決まった時間に閲覧する必要がありますが、動画やテキストデータであればお客様が好きな時間に講座を受けることができます。
生徒全員で同じ時間に集まってリアルタイムでやり取りをしたい場合は生配信、スキマ時間など好きな時間に講座を受けれるようにしたい場合は動画やテキストでの提供など、お客様のニーズに合わせることが大切です。
生配信ののち、アーカイブとして動画も閲覧できるようにしておくといったケースもあります。
一つの配信方法にこだわらず、複数組み合わせるのもおすすめです。
オンラインスクールの販売方法
オンラインスクールを販売する方法は大きく3つあります。
- プラットフォームに講師登録して販売する
- オンラインスクールが簡単に作れる仕組みを使ってサイトを作る
- 自分で一からサイトを構築する
既存のサービスを利用すれば、手間やコストをかけずに簡単にオンラインスクールを始めることができます。
ただし、既存サービスの下で作成されたオンラインスクールのサイトは、デザインや課金方式などにおいて制約を受けることになります。
そのため、自社でどのようにオンラインスクールを運営するかによって販売方法を検討しましょう。
プラットフォームに講師登録して販売する
すでにある既存サービスのプラットフォームに講師登録し、コンテンツを販売する方法があります。
「マーケットプレイス型」と呼ばれる、決済機能やカート機能が搭載されたプラットフォームに講師として登録すれば簡単にオンラインスクールを販売できます。
マーケットプレイス型の特徴は、開発力不要で誰でも簡単にオンラインスクールを開講できることです。すでにあるプラットフォームで自社のコンテンツを販売するだけですので、サイトを自分で用意したり、課金システムを構築したりする必要はありません。
たとえば、すでに知名度の高いサービスであれば、それだけで高い集客力があります。集客をアウトソースでき、自分自身で直接集客しなくてもお客様を集めることが可能です。
ただし、既存のサービス下でオンラインスクールを運営するため、スクールの自由度は下がってしまいます。また比較的手数料が高くなる傾向にありますので、事前にかかる費用についてはしっかり確認しておきましょう。
オンラインスクールが簡単に作れる仕組みを使う
オンラインスクールが簡単に作れる仕組みを使う方法もあります。
マーケットプレイス型のように一つのプラットフォームでコンテンツを販売するのではなく、個人もしくは自社でプラットフォームを構築する「ASP型」と呼ばれるものです。
ASP型は商品販売ページや決済機能などを簡単にまとめて構築できます。さらに、コースを管理したりドリップ機能を利用できたりと、オンラインスクール運営に必要な機能は一通り用意されています。
プラットフォーム作成の手間はかかりますが、開発力がなくてもオリジナルのオンラインスクールを始められるので、手軽に独自のスクールを開講したいという事業者様にはASP型が最適です。
ASP型でオンラインスクールを構築できるサービスには以下のようなものがあります。
ただしすでに提供されているサービスの機能を利用するため、自由自在にカスタマイズできないなどの制約を受けることになります。
自分で一からサイトを構築する
オンラインスクールを販売する3つ目の方法が、自分で一からサイトを構築するというものです。
「フルスクラッチ型」と呼ばれる方法で、自社のサイトやアプリに決済システムを組み込んでオンラインスクールを運営します。
フルスクラッチ型の特徴は、なんと言っても自由度が高いことです。サイトや決済機能も全て自社で用意するので、サイトデザインや課金方式の制約を受けたりすることがありません。
ただし、決済APIを自社サイトやアプリに組み込んだり、顧客情報なども自社で管理・作成したりしなければいけません。そのため比較的高い開発力が求められるだけでなく、ASP型などと比べると導入コストが高くなります。
とはいえ、その分メリットもたくさんあります。
たとえば、マーケットプレイス型は定期課金を実装できないものが大半ですが、フルスクラッチ型なら定期課金を採用してサブスクリプションモデルのオンラインスクールを開講できます。
また、ASP型などと比べて事前に用意されている機能が少ない分、毎回の決済にかかる手数料が低いケースがほとんどで、ランニングコストを抑えることもフルスクラッチ型のメリットです。
自社にある程度の開発力を有しており、サービスやコンテンツに合わせて柔軟にオンラインスクールを販売したい場合は、自社開発のフルスクラッチ型が最適です。
オンラインスクールの決済手段でPAY.JPを利用するメリット
フルスクラッチ型でオンラインスクールのサイトを立ち上げる際、決済代行サービスを利用して決済システムを実装することになります。
決済代行サービスにはさまざまなものがありますが、弊社のサービス「PAY.JP」を利用するメリットについてご紹介させていただきます。
- お客様がスムーズに決済できる
- 手数料が安い
- 早くて簡単に実装できる
- 継続課金にも対応している
ぜひ決済代行サービスを利用する際の参考にされてください。
メリット①お客様がスムーズに決済できる
PAY.JPはクレジットカード決済においてトークン方式を採用しております。
トークン方式とは、クレジットカード情報を保護しつつ、ほとんど画面遷移なしで決済を行うことのできる決済方式です。
トークン方式とは別にリンク方式があります。リンク方式は販売ページから別サイトへ遷移し、遷移先のサイトで決済を行う方式です。決済時に画面が切り替わるので、お客様によっては違和感や不安感を覚える可能性があります。
場合によっては画面遷移によって購入意欲が減退し、購入率が下がるといったことも考えられます。
一方で、トークン方式はコンテンツ販売ページでそのまま決済を行えますので、お客様は違和感を覚えることなくスムーズに決済することが可能です。
弊社Checkoutの機能をご利用いただければ、簡単にカード決済フォームを作成することができます。
メリット②手数料が安い
PAY.JPの2つ目のメリットは手数料が安いことです。
PAY.JPと他社様の各手数料をまとめてみました。
| 見出し | PAY.JP | 他社 |
|---|---|---|
| 初期費用 | 無料 | 20,000円～100,000円 |
| 月額費用 | 無料（プロプランのみ10,000円） | 3,000円～10,000円 |
| 決済手数料 | ・ベーシックプラン：3.0%〜3.6% ・プロプラン、seed：2.59%〜3.3%・Travel、NPO：1.5%〜3.6% | 3％～10％ |
| トランザクション費用 | 無料 | 数円〜数十円／回 |
一般的なクレジットカード決済の手数料は3％～10％とされていることが多く、PAY.JPの決済手数料は比較的低い水準ではないでしょうか。
さらに、PAY.JPは固定費、導入費用、トランザクション費用が全て無料です。
特に決済手数料やトランザクション費用は決済ごとに発生するものなので、オンラインスクールの売上が増えるにつれて大きな負担となるでしょう。
そのため、オンラインスクールを小規模からはじめて、将来的に売上を伸ばしていきたい事業者様にはPAY.JPをご利用いただきやすいかと思います。
メリット③簡単かつスピーディに実装できる
簡単かつスピーディに実装できるのもPAY.JPのメリットです。
決済代行サービスを利用して決済システムを導入するためには、各社製品の使い方などを学習しなければいけません。機能が豊富な製品は多くの学習コストがかかり、システム導入までに時間がかかってしまうことも多いです。
その点PAY.JPは、必要な機能だけを集約したシンプルなシステムとなっておりますので、少ない学習コストで簡単に決済システムを実装いただくことが可能です。
また、PAY.JPはアカウント登録後すぐにテスト環境をご利用いただけるようになります。カード会社の審査を待っている間に、テスト開発を進めていただくことが可能です。
「APIがシンプルであるためスピード感を持って開発を進められた」とのお声も多く頂戴しております。フルスクラッチ型でもより早くて簡単に決済システムを実装したい事業者様は、ぜひPAY.JPをご検討ください。
メリット④継続課金にも対応している
決済代行会社はそれぞれ特徴やサービス内容が異なります。中でもPAY.JPは年1回・月1回の継続課金（定期課金）に対応していることがメリットの一つです。
特に、月額制のオンラインスクールを始めようとお考えの事業者様には相性が良いのではないでしょうか。
PAY.JPなら決済日の指定も可能で、たとえば毎月月末に決済されるようにできるほか、初回登録日を基準として、毎月該当する日に自動的に決済することもできます。
また、PAY.JPの継続課金ではトライアル期間を設けることも可能です。
たとえば、サービスを利用し始めた日から30日間は無料で利用し、30日後に継続課金の決済を開始できます。オンラインスクールで無料期間キャンペーンを実施するなど、集客にうまくご活用いただけるはずです。
業界最低水準の手数料(2.59%~)で簡単導入できる決済サービス
オンラインスクールでのPAY.JP導入事例
実際にPAY.JPを利用してオンラインスクールを運営している企業を紹介します。
事例 サインアイオー｜いつでもどこでも手話が学べるサービス
「サインアイオー」は一般社団法人しかく様が運営している、手話をオンラインで学ぶことができるオンラインスクールです。
無料コースと有料コースとがあり、有料コースの「プレミアム会員」はPAY.JPの定期課金機能を利用し、月額制で運営されています。
PAY.JPを選んだ決め手となったのは、「決済手数料の安さやAPIのドキュメントがわかりやすい点が採用の決め手」とのことです。
加えて、PAY.JPを利用してよかった点／改善を望む点をお聞きしたところ、以下のお声をいただきました。
【よかった点】
サンドボックスがしっかり用意されているので、安心して動作確認ができました。
コントロールパネルもシンプルで大変使いやすいです。
【改善を望む点】
クレジットカードやApple Payだけでなく、口座振替やコンビニ決済など他の決済手段も増えると嬉しいです。
改善を望む点としてあげていただいた、決済手段の拡充の件は今後ご希望に添えるよう検討したいと思います。
まとめ
最後に、記事の内容をまとめます。
- オンラインスクールの作り方はプラットフォームの準備から始める
- オンラインレッスンの手段は生配信や動画・テキストコンテンツが主
- Zoomでオンラインレッスンできる
- オンラインスクールは3つの方法でコンテンツを販売する
- 自由度の高いオンラインスクールを始めるならフルスクラッチ型がおすすめ
- フルスクラッチ型のオンラインスクールを開講するならPAY.JPがおすすめ
PAY.JPは簡単にスピーディに決済システムを実装できる決済代行サービスです。
自由度の高いフルスクラッチ型のオンラインスクールを始める事業者様は、ぜひPAY.JPを一度ご検討ください。